車両保険を使うと損？修理費いくらからが得か判断基準を解説

こんにちは。asovica(アソビカ)、運営者の「りょう」です。

車をこすってしまったり飛び石でガラスにヒビが入ったりして、「これ、車両保険を使うと逆に損なのかな…」と手が止まっていませんか。使えば修理代はまかなえるけれど、翌年から保険料が上がると聞くと、どっちが得なのか一気に分からなくなりますよね。

私も車好きの一般ユーザーとして同じところでいつも迷います。そこで今回は、専門家の受け売りではなく「修理費」と「3年間の保険料の増え方」を並べて比べるだけで損か得かを見極める考え方を、目安の金額つきで整理しました。あなたの車のケースに当てはめて判断できるよう、手順もそろえています。

• 車両保険を使うと損か得かは修理費と3年間の保険料増加分の比較で決まる
• 数万円〜10万円ほどの修理は自腹のほうが得になりやすい目安
• 同じ修理費でも自損・飛び石・もらい事故で下がる等級が変わる
• 迷ったら見積もりと保険料試算を取り、請求前なら等級を守れる

車両保険は使うと損？結論は修理費しだい

結論から言うと、車両保険を使うと損かどうかは修理費しだいです。使うと翌年から等級が下がって保険料が上がるので、「修理費（免責を引いた実際の受取額）」が「元の等級に戻るまでに余分に払う保険料」より大きいときだけ、保険を使う価値があります。逆に言うと、数万円で直る傷なら自腹のほうが得になりやすいということですね。

判断の材料になるのは、次の2つの金額です。この2つを比べて、大きいほうで決めるのが基本になります。

• 車の修理費用（免責金額があるなら、修理費から免責分を引いた「実際に受け取れる保険金」で見る）
• 元の等級に戻るまでに余分に払う保険料（＝おおよそ3年間の保険料増加分の合計）

1回使ったときの3年間の保険料増加分は、条件にもよりますがおおよそ4万〜15万円が目安とされています。ということは、バンパーのこすり傷やドアの小さなへこみのように数万円で直る損傷は、増加分を下回ることが多く、自腹のほうが得になりやすいわけです。反対に、修理費が50万円を超えるような大きな損害なら、保険を使ったほうが得になりやすくなります。

保険を使うと保険料はいくら上がる

車をぶつけるなどの3等級ダウン事故で車両保険を使うと、等級が3つ下がり、あわせて割引率の低い「事故有」の料率が3年間適用されます。この二重の影響で、その後3年間の保険料はおおむね1.2〜1.68倍（平均でだいたい1.5倍前後）になるとされ、3年間で余分に払う合計はおよそ4万〜15万円が目安です。まずはこの増え方の仕組みから見ていきましょう。

自動車保険は事故歴に応じて1〜20等級に分かれていて、等級が高いほど割引率が大きくなります。1年間無事故なら翌年に1等級上がりますが、保険を使うと事故の種類に応じて等級が下がる仕組みです。（出典：損害保険料率算出機構『これでナットク！損害保険のカカク』（ノンフリート等級別料率制度））

3等級ダウンで3年間いくら増えるか

3等級ダウン事故を使うと、等級が3つ下がるだけでなく、その3年間は「事故有係数」という割引率の低い料率が重なります。等級が下がる＋割引率も下がるの二重で保険料が上がるのがポイントです。事故有係数は3等級ダウン事故1件につき3年加算され、無事故を続けると1年ごとに減って元の料率に戻ります。

たとえば14等級・年間保険料7万円の人が保険を使い、11等級（事故有）に下がってから1年ずつ回復するケースだと、無事故を続けた場合との差は次のようになります。

時期	使った場合	使わなかった場合	差額
事故翌年	11等級：116,670円	15等級：68,540円	48,130円
2年後	12等級：113,750円	16等級：67,080円	46,670円
3年後	13等級：110,830円	17等級：65,630円	45,200円
3年合計の差			約14万円

この例では、3年間でトータル約14万円も多く払う計算になります。別のソースの14等級の試算でも、3年間の総支払額は使わない場合の約27万円に対し使った場合が約41万円で、やはり差は約14万円と近い水準でした。数万円の傷を直すためにこれだけ払うのはもったいない、というのが「使うと損」と言われる理由ですね。

等級プロテクト廃止で1回でも下がる

「1回くらいの事故なら等級を守る特約があったはず」と思うかもしれませんが、その等級プロテクト特約は今はすべての保険会社で廃止されています。2012年10月の等級制度改定をきっかけに順次なくなり、2015年以降はどこの保険会社でも扱いがありません。

廃止の背景は、制度改定で「等級据え置き事故」がなくなって「1等級ダウン事故」に変わり、事故を使えば必ず等級が下がる仕組みになったことです。「等級を据え置く」という特約の前提そのものが消えた形ですね。あわせて先ほどの事故有係数も導入されました。

つまり今は、1回の事故でも保険を使えば等級ダウンは避けられません。だからこそ、使う前に「使うか・自腹か」の損得を落ち着いて見極めることが、以前にも増して大切になっています。

関連記事：自動車保険の乗り換えで等級は引き継ぎできる？条件と注意点

修理費いくらから使うと得かの目安

ざっくりした目安を言うと、修理費が10万円以下なら自腹のほうが得になりやすいと広く言われています。ただし、これはあなたの等級や免責金額の設定で変わるので、正確には「3年間の保険料増加分」と「修理費（免責控除後）」が釣り合う金額＝損益分岐点で判断します。

参考として、傷やへこみの修理費の相場も知っておくと比べやすくなります。数万円規模の損傷が多いことが分かると思います。

損傷	修理費の目安
バンパーのこすり傷（10cm以内）	3,300円〜
バンパー軽度のキズ・へこみ	30,000〜40,000円
バンパーの深い引っかき傷（板金塗装）	5万〜10万円程度
ドアの軽いへこみ（簡易板金・30cm以下）	3万〜5万円
ドアの大きいへこみ（一般板金）	5万〜10万円
ドアミラー（片方）	15,000円程度

等級別の損益分岐点を早見表で確認

損益分岐点は等級と免責金額で動きます。免責0円の場合、下の目安以下の修理費なら自腹のほうが得になりやすい、という早見表にまとめました。あくまで概算で、条件によって変わる点はご了承くださいね。

条件	自腹のほうが得になりやすい修理費の目安
20等級・免責0円	約9万〜15万円以下
15等級・免責0円	約6万〜10万円以下
20等級・免責5万円	約14万〜20万円以下

表を見ると、免責を5万円に設定している人は、その分だけ自腹が得になる金額の上限が上がるのが分かります。免責分は自己負担なので、受け取れる保険金が減るぶん「保険を使う旨み」も減るためです。よく言われる補足としては、自損事故（3等級ダウン）では修理費が約14万円未満だと保険を使わないほうが得、という試算もあります。反対に、修理費が30万円以上で等級も低め（割引が小さい）なら、増加額より修理費が明らかに大きく、使うほうが有利になりやすいです。

免責金額とは？実受取額で損得を見る

免責金額とは、車の損害額のうち自分で負担する金額のことです。車両保険を使っても、この免責分は保険金から差し引かれます。たとえば修理費30万円・免責5万円なら、受け取れる保険金は25万円で、5万円は自己負担になります。

ここで大事なのが、損得は「修理費そのもの」ではなく免責を引いた実際の受取額で見るということです。もし修理費が免責金額以下なら保険金はゼロで、そもそも保険を使う意味がありません。少額の傷で免責を下回るケースでは、請求すらできないと考えておきましょう。

免責金額は「1回目の事故-2回目以降の事故」という形で表記され、増額方式（例：0-10万円は1回目0円・2回目以降10万円）と定額方式（例：5-5万円で毎回同額）があります。免責を高くするほど保険料は安くなりますが、いざ使うときの自己負担は増える、というトレードオフですね。保険料の安い順に並べると、0-0万円より0-10万円、さらに5-10万円、10-10万円のほうが安くなっていきます。

設定額は人によってさまざまです。ある一括見積もりサービスの利用者データでは半数以上が1回目の免責を0円にしている一方、別の会社の契約者では「5-10万円」に設定している人が最も多い、という傾向もあります。自分がどこまで保険料を抑えたいか、そして万一のとき自己負担できる額はいくらかを考えて、無理のない設定にしておくのがよいですね。

事故のタイプ別に使う使わないを判断

同じ修理費でも、事故のタイプによって下がる等級が違うので、使う・使わないの判断も変わります。自損事故は影響の大きい3等級ダウン、飛び石やいたずらは1等級ダウン、そして自分に非のないもらい事故なら相手の保険で直すのが基本です。タイプごとに見ていきましょう。

自損事故は3等級ダウンで慎重に

電柱やガードレール、自宅の門や塀にぶつけてしまった単独事故（自損事故）で車両保険を使うと、3等級ダウン＋事故有係数3年の対象になります。影響がいちばん大きいタイプなので、使うかどうかは慎重に判断したいところです。

先ほど見たとおり、3等級ダウンだと3年間の増加分は約4万〜15万円が目安。数万円で直る自損なら、自腹のほうが得になりやすいケースが多くなります。ちなみに、補償範囲を絞ったエコノミー型では単独事故は補償対象外のことが多く、そもそも自損では使えない場合もあるので、自分の契約が一般型かエコノミー型かも確認しておきましょう。

飛び石やいたずらは1等級ダウン

飛び石によるフロントガラスのヒビ、いたずら・落書き、盗難、台風や洪水などの自然災害による損害は、車両保険金が支払われても1等級ダウンにとどまります。事故有係数の加算も1年だけなので、3等級ダウンにくらべて保険料への影響がずっと小さいのが特徴です。

影響が小さいぶん、1等級ダウンのケースは3等級ダウンよりも「使う」ほうへ傾きやすくなります。とはいえ増加分がゼロになるわけではないので、ここでも修理費と1年分の増加分を比べる姿勢は変わりません。数千円で直るような小さなガラスの傷なら、増加分を下回って自腹が得になることもあります。

ひとつ気をつけたいのが「当て逃げ」です。相手が分からない当て逃げは、一般型なら補償されますが、エコノミー型では対象外の会社が多く、会社によって扱いが分かれます。飛び石やいたずらと同じ感覚で使えると思っていたら補償されなかった、ということもあるので、自分の契約でどこまでカバーされているかは事前に確認しておくと安心です。

もらい事故は相手の保険で直す

信号待ちで停車中に追突された、相手の信号無視やセンターラインオーバーなど、自分の過失がまったくない「もらい事故（過失割合0）」では、原則として損害は相手に全額賠償してもらえます。自分の車両保険を使う必要がないので、等級も下がりません。まずは相手の保険で直すのが基本です。

ただし注意点があります。自分の過失が0の事故では、自分の保険会社は相手との示談交渉を代行できません。これは弁護士法72条により、契約者に賠償責任がない事故では保険会社が本人に代わって交渉することが禁じられているためです。つまり被害者本人が、相手や相手の保険会社と直接やり取りすることになります。（出典：e-Gov法令検索『弁護士法』第72条（非弁護士の法律事務の取扱い等の禁止））

そこで役立つのが弁護士費用特約（弁護士費用等補償特約）です。相手への損害賠償請求について、弁護士への相談・依頼費用や訴訟費用を補償してくれるもので、補償枠は一般に300万円。通常の事案なら実質負担ゼロで弁護士に依頼できます。しかもこの特約はノーカウント事故扱いで、使っても等級は下がりません。もし相手が任意保険に入っていない場合でも、加害者本人への損害賠償請求自体はできますが、相手に資力がないと現実には回収が難しく、自分の車両保険を使わざるを得ないこともあります。その場合は原則3等級ダウンになりますが、契約に車両無過失事故特約が付いていれば等級が下がらないケースもあるので、加入している特約や補償を一度確認しておくと安心です。

迷ったら手順で損得を見極める

目安を見ても迷うときは、自分のケースの数字で確かめるのがいちばん確実です。やることは「①修理の見積もりを取る→②保険会社に保険料の試算を頼む→③2つを比べる」の3ステップだけ。立場によって結論が割れやすいテーマなので、他人の結論ではなく自分の見積もりで決めましょう。

• 板金・整備工場やディーラーで修理の見積もりを取る（複数だと相場が分かる）
• 保険会社に「使った場合／使わない場合」の3年間の保険料を試算してもらう
• ①の修理費（免責控除後）と②の3年間の増加額を比べ、修理費が大きければ使う

見積もりと保険料試算を取り比べる

まずは修理の正確な金額を知ることから始めます。板金塗装や整備工場、ディーラーで見積もりを取り、できれば複数のお店で出してもらうと相場感がつかめます。傷の大きさや部位、車の色によって修理費は大きく変わるので、ネットの相場だけで決めず、実際に見てもらうのがおすすめです。

次に、保険会社に「この事故で使った場合と使わなかった場合で、これから3年間の保険料がどれだけ違うか」を試算してもらいます。3等級ダウンと事故有係数3年分を反映した金額を出してもらうのがポイントです。あとは修理費（免責を引いた実受取額）と3年間の増加分を並べて比べるだけ。修理費のほうが大きければ使う、小さければ自腹、とシンプルに決められます。実例では、修理代18万円に対し3年間の増加分が16万円で、差はわずか2万円というケースもありました。差が小さいなら、等級を守って自腹にする選択も十分合理的です。

請求前ならキャンセルで等級を守れる

ここは意外と知られていないのですが、保険会社に事故を連絡・相談しても、最終的に保険金を請求しなければ次年度の等級は下がりません。損害調査や見積もりを進めた段階でも、請求前にキャンセルすれば等級・保険料に影響しないんです。

だから流れとしては、まず事故を連絡して修理見積もりと保険料の増額試算を出してもらい、「修理費（免責控除後）」と「3年間の保険料増加分」を比べてから、請求するかどうかを最終判断すればOKです。連絡した時点で使ったことになるわけではないので、安心して見積もりだけ先に進めて大丈夫ですよ。

そもそも保険料が高すぎないか見直す

最後にひとつ。「使うと損かも」と悩むほど保険料の負担が重いなら、そもそも今の保険料が高すぎないかを確かめるのが先かもしれません。損得の計算をする前に、土台となる保険料そのものを適正にしておくと、いざというときの判断もラクになります。

自動車保険の一括見積もりサービスは無料で使え、一度の入力で複数社（提携社数はサービスによって最大7社〜20社程度）の保険料を比較できます。提携社数が多いほど、より安い会社に出会える可能性が高まります。入力は数分程度です。実際に見直して保険料が下がったという声もありますが、安くなるかどうかや下がる金額は、今の契約内容や条件によって変わります。

見直すときは、次のような観点でチェックすると自分に合った補償に整えやすいです。どのサービスや保険会社がいいかは人それぞれなので、ここでは中立の比較軸だけ挙げておきますね。

• 補償の型（一般型／エコノミー型）… 補償範囲と保険料のバランスで選ぶ
• 免責金額の設定 … 高くすると保険料は下がるが、使うときの自己負担は増える
• 契約タイプ（代理店型／ダイレクト型）… ダイレクト型は保険料が安い傾向
• 等級・事故有係数の状態 … 今の割引率で見積もる

補償を削りすぎると、いざというときに困るのは自分です。安さだけで決めず、必要な補償は残したうえで、払いすぎている部分がないかを見直す、というスタンスがちょうどいいかなと思います。

車両保険を使うと損か迷う人のよくある質問

車両保険のエコノミー型と一般型はどう違いますか？

補償範囲と保険料のトレードオフです。一般型は補償範囲が広い代わりに保険料が高く、エコノミー型は範囲を限定するぶん保険料が安くなります。大きな違いは、電柱や塀にぶつけた単独事故（自損）や自転車との事故で、これらは一般型では補償されますが、エコノミー型では補償対象外のことが多いです。自損が心配な人は一般型、車どうしの事故に絞って保険料を抑えたい人はエコノミー型が向きます。車両保険を付けている人の約8割は一般型を選んでいます。

もらい事故で相手が無保険だった場合はどうなりますか？

相手が任意保険に入っていない場合でも、加害者本人に修理代を請求すること自体はできます。ただし相手に支払能力がないと、現実には回収が難しいことがあります。その場合は自分で修理代を負担するか、自分の車両保険を使うことになります。自分の車両保険を使うと原則3等級ダウンしますが、契約に車両無過失事故特約が付いていれば等級が下がらないケースもあります（相手の車が確認できるなどの条件あり）。後で相手から回収できれば等級が戻る扱いになる場合もあります。弁護士費用特約があれば相手への請求を弁護士に相談しやすくなるので、加入内容を確認してみてください。

免責金額は0円に設定したほうがいいですか？

一概には言えず、保険料とのバランスで決めるのがよいです。免責0円にすると自己負担なしで修理費を全額まかなえますが、そのぶん保険料は最も高くなります。反対に免責を大きくすると保険料は下がりますが、少額〜中額の修理では自己負担が増えます。実際、加入者データでは半数以上が1回目の免責を0円にしている一方、「5-10万円」を選ぶ人が多い会社もあり、考え方はさまざまです。自分がどのくらい保険料を抑えたいか、いざというとき自己負担できる額はいくらかで判断しましょう。

車が全損になったときも免責金額は差し引かれますか？

全損の場合は、免責金額を設定していても差し引かれず、契約している車両保険金額の全額が支払われます。免責が効くのは一部損害（分損）の修理のときだけで、全損には効きません。損得を計算するときに免責を気にするのは、あくまで修理して直すケースだと考えておくと分かりやすいです。細かい適用条件は契約によって異なることがあるので、正確なところはご自身の保険会社に確認してくださいね。

関連記事：自動車保険の乗り換えは満期がベスト！手続きの流れと注意点

車両保険を使うと損かは修理費と保険料増で決まる

車両保険を使うと損かどうかは、「修理費（免責を引いた実受取額）」と「3年間の保険料増加分」を比べて決まります。数万円〜10万円ほどの修理なら自腹のほうが得になりやすく、大きな損害なら使うほうが得になりやすい、というのが大きな目安でした。要点を振り返っておきましょう。

• 損得は修理費と3年間の保険料増加分（目安で約4万〜15万円）の比較で決める
• 修理費10万円以下は自腹が得になりやすいが、等級と免責で分岐点は動く
• 自損は3等級ダウンで慎重に、飛び石やいたずらは1等級ダウン、もらい事故は相手の保険が基本
• 迷ったら見積もりと保険料試算を取り、請求前にキャンセルすれば等級を守れる

ここで挙げた金額はあくまで一般的な目安です。等級や免責、保険会社によって結果は変わるので、最終的な判断は見積もりと保険会社の試算をもとに、必要なら専門家にも相談しながら決めてくださいね。正確な補償内容や手続きは、必ず契約中の保険会社や公式サイトでご確認ください。あなたの「使うか自腹か」の迷いが、少しでもスッキリしたらうれしいです。